【SAP】会社コードについて徹底解説!

【SAP】会社コードについて徹底解説!

会社コードとは、法人単位に設定する組織です。

この記事では、会社コードの役割・影響範囲について解説します。

ぜひ会社コードについて理解した上で、要件定義に入ってみてください。

 

会社コードの役割

そもそも会社コードとはどういった役割を持っているのでしょうか?

会社コードは、法人単位に設定し、B/S・P/Lなどの財務諸表を出力する単位に使用します。

例えば、会社コードを「ドミノピザ-JAPAN」と「ドミノピザ-US」と「ドミノピザ-EU」という3つの会社コードを設定した場合、日本・アメリカ・ヨーロッパという単位で、それぞれ会計管理をし、財務諸表を出力します。

 

FI・COの組織設定のキー

また、会社コードは他のFI・CO関連の組織設定のキーとなります。

他組織設定との関連はこのようになっています。

会社コード

 

またFI・COやSD・MM(債権・債務に繋がる部分)のマスタ設定のキー項目にもなります。

例えばFIで言うと、「勘定コードマスタ」は会社コード単位で設定をしていきます。

 

このようにJAPAN専用勘定コードマスタと、US専用の勘定コードマスタの設定をしていきます。

例えば、同じ「売掛金」「買掛金」でもそれぞれの会社コードごとに設定が必要です。

また、USのみ「受取手形」「支払手形」のように、必要な会社コードにのみ、必要な勘定コードマスタの設定ができます。

会社コード-勘定コードマスタ

 

会社コード設定の考え方

ここまで説明したとおり、会社コードの設定は、法人単位(財務諸表を出力する単位)で設定します。

1つのSAPインスタンスを、海外現地法人や日本の子会社・関係会社も一緒に使う場合は、会社コードを分けて登録していきます。

 

会社コードを分けることにより、それぞれの法人単位で、自分たちに合ったマスタの設定が可能になります。

また、会社コードは権限のキー項目にもなります。

 

例えば、JAPANの経理部の平社員は、USの会計伝票が見れない権限を付与し、

JAPANの経理部の部課長以上は、USの会計伝票が見れる権限設定ができます。

 

仮に1つの会社コード内でも、事業部ごとに財務諸表を出力したい、という要件があった場合、会社コードを分けるのは得策ではありません。

その場合、会社コードとは別に「事業領域」もしくは「セグメント」という組織設定で、会社コードよりも細かい単位で財務諸表を出力することが可能です。

そのため、会社コードは法人単位で設定するのが望ましいです。

 

まとめ

ここまでで会社コードの役割・設定粒度の考え方について解説してきました。

会社コードは、法人単位(財務諸表を出力する単位)の組織設定です。

会社コードはFI・COの他の組織設定やマスタ設定のキー項目になります。

また、権限設定のキー項目にもなります。

財務諸表は、事業領域・セグメントを使って、会社コードよりも細かい単位で財務諸表を出力することができるので、会社コードは法人単位で設定しておくことをおすすめします。

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ABOUT US

とく
製造業界、素材産業にて、SAP ERPの導入・保守を経験。会社の情報システム部門→外資系コンサル会社→育休→独立(フリーランス)。 SAP導入プロジェクトの仕事をする傍ら、SAPに関する情報をブログで発信。